東京都の銭湯の変遷

1. 参考文献
1.1 主な参考文献
(1)東京都公衆浴場商業協同組合『昭和35年度　組合員名簿』（1960年名簿）
(2)全国公衆浴場業環境衛生同業組合連合会『昭和四十四年度　全国浴場銘鑑』（1969年名簿）
(3)公共施設地図航空『全住宅案内地図帳　昭和45年度版』（1970年住宅地図）
(4)東京都公衆浴場業環境衛生同業組合・東京都公衆浴場商業協同組合『昭和55年度　組合員名簿』（1980年名簿）
(5)東京都公衆浴場業環境衛生同業組合『東京銭湯マップ ’94』（1994年マップ）
(6)東京都公衆浴場業環境衛生同業組合『東京銭湯マップ2000』（2000年マップ）
(7)東京都公衆浴場業生活衛生同業組合『東京銭湯マップ2002（「1010」57号）』（2002年マップ）
(8)東京都公衆浴場業生活衛生同業組合『東京銭湯お遍路MAP』（2007年マップ）
(9)東京都公衆浴場業生活衛生同業組合『東京銭湯ぶらり湯めぐりマップ』（2011年マップ）
(10)東京都公衆浴場業生活衛生同業組合『東京銭湯お遍路マップ』（2017年マップ）

1.2 補助的な参考文献
(11)『住宅案内図帳』『全住宅精密図帳』などの初期の住宅地図
(12)ゼンリンの住宅地図　各区版　各年版
(13)東京都公衆浴場業生活衛生同業組合（浴場組合）の公式HP「東京銭湯」

1.3 参考文献の解題
1.3.1 1960年名簿
各区、各組合支部ごとに組合加盟浴場（組合員）の住所、電話番号、屋号、経営者ないし所有者の氏名を掲載。例えば、千代田区の場合、「神田浴場組合」に18軒、「万世浴場組合」に14軒、「麹町浴場組合」に10軒の計42軒が掲載されている。住所は住居表示実施以前の表記なので、住宅地図などによって現在の住居表示と照合する必要がある。1頁～51頁に公衆浴場法などの関連法令、52頁～85頁に浴場組合の定款、86頁～99頁に組合役員名簿、100頁～192頁に組合員名簿、193頁～246頁に「広告便覧」として銭湯関係業者の広告が掲載されている。A5判、縦書き。都立中央図書館所蔵（資料コード：5009142507）。

1.3.2 1969年名簿
全国公衆浴場業環境衛生同業組合連合会が『昭和四十四年度　全国浴場銘鑑』という書名で発行した名簿で、当時アメリカ施政下にあった沖縄県を除く46都道府県の組合加盟浴場18,325軒の住所、電話番号、屋号、経営者ないし所有者の氏名を掲載。5頁～51頁に同連合会の定款、役員名簿、組合事務所所在地など、16頁に都道府県別入浴料金表、以降313ページにわたって北海道から鹿児島まで都道府県ごとの名簿となっており、東京都については2,644軒が掲載されている。名簿の合間あいまに銭湯関係業者の広告が載る。A4判、縦書き。「昭和四十四年度」と称しているが奥付など発行年の記載はない。また、他の年度の版は見当たらず、一度きりの刊行で終わったようである。国立国会図書館をはじめとする図書館の所蔵は確認できず、稀に古書店やインターネットオークションで出品されるがけっこうな高値がつけられている。

1.3.3 1970年住宅地図
奥付には、タイトル：東京都大阪府名古屋　全住宅案内地図帳、編集責任：公共施設地図株式会社、著作権所有者並び発行所：渋谷逸雄、とあり、表紙には、タイトル：全国統一地形図式航空地図　全住宅案内地図帳、企画調整：公共施設地図株式会社、編集：住宅協会地図部編集室と記載されている。これらの表記では著者が明確でないが、中央区立図書館の書誌情報は、著者：公共施設地図　住宅協会、出版社：東京　公共施設地図航空、都立中央図書館の書誌情報は、著者名：公共施設地図航空株式会社／編、出版者：公共施設地図航空、とする。B4判。

東京23区すべてに昭和45年度版が存在する。千代田区と新宿区を除く21区の昭和45年度版は中央区立京橋図書館（2022年12月に複合施設「本の森ちゅうおう」内に移転）が所蔵し（原本保護のため閲覧は複製本）、千代田区・新宿区の昭和45年度版は都立中央図書館が所蔵する（閲覧はマイクロフィルム）。昭和43年度版から昭和48年度版まで確認されているが、昭和48年度版は「全航空住宅地図帳」（奥付の表記は「航空住宅地図帳」）というタイトルになり、さらに「航空住宅地図」と改題されて1989年頃まで刊行されたようである。

1.3.4 1980年名簿
各区、各組合支部ごとに組合加盟浴場（組合員）の住所、電話番号、屋号、経営者ないし所有者の氏名を掲載するのは1960年名簿と同じだが、銭湯数の増減によって支部が再編されている。例えば、千代田区の「万世浴場組合」は消滅して、1980年名簿では「神田浴場組合」と「麹町浴場組合」の2つとなっている（万世浴場組合の14軒のうち1980年名簿の時点で存続していたのは「お玉湯」のみで、神田浴場組合に編入された。）。反対に、1960年名簿で足立区は「千住浴場組合」（37軒）と「西新井浴場組合」（72軒）に分かれていたが、1980年名簿では「千住浴場組合」（34軒）、「西新井浴場組合」（75軒）に加えて「綾瀬浴場組合」（41軒）が新設されている。また、住居表示が実施された地域については住所表記が改められた（千代田区、新宿区、足立区、江戸川区などの住居表示未実施地域では従来のまま。）。なぜか頁数（ノンブル）が121頁から始まっており、121頁～144頁に東浴役員名簿、145頁～276頁に組合員名簿、277頁～314頁に東浴信用組合と東京浴場国民健康保険組合の役員名簿と定款、316頁～472頁に「広告の部」として銭湯関係業者の広告が掲載されている。A5判、横書き。都立中央図書館所蔵（資料コード：3120566909）。

1.3.5 1994年マップ
浴場組合が「1010特別編集」として1994年10月10日付で発行した最初の公式銭湯マップ。編集：株式会社草隆社、発行：東京都公衆浴場環境衛生同業組合、A4判、84頁。1994年8月31日の時点で営業中の1,650軒について、屋号、住所、電話番号、定休日、営業時間、浴場入口の形式（番台かフロントか）、浴場の設備（サウナなどの有無）、男女別の浴槽数、浴場からの一言コメントが掲載されている。

基本的には見開き2頁にひとつの区が掲載されているが、数の多い大田、世田谷、杉並、北、板橋、足立、葛飾、江戸川の8区は2分割され、4頁があてられている。23区以外の都下は三多摩1～6に6分割。23区の掲載順が一般的な配列（千代田区を起点に「の」の字を書くような順序。千代田区→中央区→港区→新宿区…中野区→杉並区→豊島区…足立区→葛飾区→江戸川区。）とは異なる独自のものであり、1980年名簿と同じ順序であることから、組合名簿を元に作成したものと思われる。

発行後、「1010」第11号（1994年12月1日発行）に1994年マップの訂正記事が掲載された。訂正内容は、中野区の「平和浴泉」（南台5-9-20）、世田谷区の「第二あずま湯」（代沢1-5-3）および調布市の「桔梗湯」（入間町1-4-3）が遺漏していたことのほか、屋号・営業時間・休業日・設備の誤りなどであった。また、同号67頁には、都内の銭湯で無料配布された1994年マップは大好評で、ほとんどの銭湯で2・3日のうちに配布終了となってしまったが、若干の部数が組合本部に残っているとの記事が掲載されている。

インターネット普及前の当時、断片的に銭湯を紹介する『全国駅前銭湯情報』のような書籍は存在したものの、電話帳で調べるか街中で煙突を探すかくらいしか未知の銭湯を発見する方法がなかったので、都内の銭湯情報を網羅的に集めた1994年マップの登場は画期的であり、銭湯めぐりを広めるのに多大な寄与をした。一般書籍ではない1994年マップを古書市場で入手するのは困難であるが、中央区立京橋図書館の地域資料室が所蔵している（禁帯出）。

1.3.6 2000年マップ
「1010特別編集」として1999年10月10日付で発行。編集：株式会社草隆社、発行：東京都公衆浴場環境衛生同業組合、A4判、124頁。1999年8月31日の時点で営業中の1,333軒について、屋号、住所、電話番号、定休日、営業時間、最寄り駅からの所要時間、浴場の設備、浴場からの一言コメントが掲載されている。

1994年マップの地図があまりに大まかで不評だったのだろうか、地図の縮尺がより大きく（詳細に）なり、そのぶん頁数が増加した。新宿、台東、墨田、江東、品川、目黒、大田、世田谷、中野、杉並、豊島、北、荒川、板橋、練馬、足立、葛飾、江戸川の18区が2分割ないし4分割され、4～8頁があてられている。23区以外の都下は北多摩地区、武蔵野地区、八南地区に3分割。23区の掲載順は、港区がなぜか5番目（文京区と荒川区の間）に置かれている以外は1994年マップと同じ。

誤りを訂正する別紙が挟み込まれていた。訂正内容は、一部の銭湯の電話番号が抜け落ちていたこと、杉並区の「湯の楽代田橋」（和泉1-1-4）が地図上で「湯の楽代田湯」と誤記されていたこと。

1.3.7 2002年マップ
「1010」第57号として2002年8月10日に発行。編集：株式会社草隆社、発行：東京都公衆浴場生活衛生同業組合、A5判、124頁。2002年8月31日の時点で営業中の1,186軒を掲載。2000年マップ以降に廃業した銭湯を削除するとともに情報を更新した。例えば、千代田区神田神保町2の「梅の湯」は、2000年マップでは「高い天井と大きな湯舟、昔ながらの銭湯です。」という一言コメントが付されていたのに対し、2002年マップでは「H13年4月リニューアルオープン」となっている。掲載情報、地図の描写は2000年マップと同じでその縮刷版（A4→A5）といったところだが、23区の掲載順は一般的な配列に変更された。2002年マップの判型・体裁は、後の2007年マップ、2011年マップでも踏襲されている。

1.3.8 2007年マップ
「1010」から独立し、一般書籍として販売されるようになった（定価300円）。編集：株式会社草隆社、発行：東京都公衆浴場生活衛生同業組合、A5判、122頁。2007年8月31日の時点で営業中の935軒を掲載。浴場組合が始めた「銭湯お遍路」の企画に対応して「東京銭湯お遍路MAP」というタイトルとなり、「お遍路巡礼スタンプノート」が付属する（スタンプノート自体は無料配布）。内容的には2002年マップの情報を更新したもの。最終頁と裏表紙に「銭湯お遍路」についての説明が記載されている。これまでのマップと同様、各銭湯には区ごとに番号が付されているが、この番号は各銭湯に備え付けられたスタンプの番号と一致している。

1.3.9 2011年マップ
2007年マップの改訂版であり、一般書籍として販売（定価300円、ISBN：226-0-00-020036-9）。編集：株式会社草隆社、発行：東京都公衆浴場生活衛生同業組合、A5判、122頁。2011年8月31日の時点で営業中の766軒を掲載。2007年マップと同様に「お遍路巡礼スタンプノート」が付属する。2007年マップで各銭湯に付された番号は固定されており、廃業した銭湯は欠番となっている。

1.3.10 2017年マップ
2011年マップを6年ぶりに改訂。浴場組合本部および組合加盟浴場で販売（定価100円、ISBNはなし）。編集：株式会社草隆社、発行：東京都公衆浴場生活衛生同業組合、A5判、122頁。2017年8月31日の時点で営業中の568軒を掲載。2007年マップで各銭湯に付された番号は固定されており、廃業した銭湯は欠番となっている。「お遍路巡礼スタンプノート」は付属しないため、別途入手する必要がある（組合本部へ郵送を請求、PDF版をダウンロードなど）。発行に花王が協賛しており、表紙と裏表紙に花王石鹸の広告が掲載されている。紙の出版物としては最後のものであり、以降の廃業等の情報はインターネット上で確認する必要がある。

1.4 文献読解にあたっての注意点
1.4.1 1960年名簿および1980年名簿
浴場組合が作成したいわば「公文書」で最も信頼性が高い。1970年や1990年についても名簿で調査したかったが、都立中央図書館には1952年～1961年、1976年～1989年、1997年～2000年の名簿しか所蔵されていない。古書市場に出回ることも極めて稀であろう。

当然のことながら、浴場組合に加盟している一般公衆浴場しか掲載されていない。浴場組合はかなり高い組織率を維持してきたものの、強制加入団体ではないため、組合非加盟の一般公衆浴場が若干数存在する（した）。非加盟銭湯の把握は難しいが、いくつかについては存在を確認することができた（後述予定）。また、健康ランド、いわゆるスーパー銭湯など公定料金の適用がない「その他の公衆浴場」も掲載されていない。

信頼できる「公文書」とはいっても問題がないわけではない。屋号や住所の表記が誤っている場合がある。屋号に関して、1960年名簿は「萩の湯」（台東区根岸2-13-13）を「荻の湯」と、1980年名簿は「宏明泉」（練馬区春日町5-13-6）を「広明泉」と誤記。住所に関して、1980年名簿は、「弘善湯」の世田谷区下馬3-36-15を下馬2-36-15と、「稲荷湯」の北区滝野川6-27-14を滝野川6-27-24と誤記している。また、1960年名簿の住居表示実施前の町名表記が正確でないことがある。「繁の湯」の住所が正しくは中央区入船町3-2であるところ、入舟町3-2と記載されているのはその一例。

誤りというわけではないが、名簿に掲載されている住所と実際の所在地が異なる例があった。すなわち、(1)1960年名簿の「竹の湯」の住所：大田区田園調布1-15→実際の所在地：田園調布2-10、(2)1960年名簿の「越路湯」の住所：北区西ヶ原124→実際の所在地：西ヶ原1-56、(3)1980年名簿の「丸正浴場」の住所：世田谷区喜多見7-8-26→実際の所在地：喜多見4-36-16、の3例である。住宅地図で確認すると、いずれも名簿上の住所の方に経営者（所有者）の姓が記載された建物がみえることから、自宅が浴場とは別の場所にある場合に自宅の住所を掲載したものと思われる。

1.4.2 1969年名簿
銭湯が最盛期を迎えたとされる時期の分布状況を記録するたいへん貴重な資料である。これも「公文書」といえるが、1960年名簿および1980年名簿に比べると信頼性はやや落ちる。

(1)奥付などに発行年月日の記載がなく、書名の「昭和44年度版」から1969年の発行であろうと理解するほかない。1960年名簿および1980年名簿の場合は前後の年にも刊行されているので当該年の状況を反映していると考えてよいが、1969年名簿は一回だけの刊行であり、しかも名簿の集計締切もはっきりしない（おそらく都道府県ごとにまちまちであろう。）。開業年や廃業年が判明している銭湯の掲載状況を照らし合わせることで集計時点を絞り込むのが今後の課題である。一例のみあげておくと、1968年に新規開業した（出典：あだち銭湯文化普及会『あだちの街と銭湯と』（2018年）57頁）足立区西新井3-10-2の永泉湯は掲載されている。

(2)扉に「各組合組合員数　合計一八、三二五軒」と記載されているにもかかわらず、この名簿をデータ入力したところ実際には20軒多く掲載されているらしい（Twitter, 銭湯と横浜@1010toyokohama, 2019年2月15日）。集計の正確性に不安を覚えざるをえない。

(3)1960年名簿および1980年名簿に比べると屋号や住所の誤記が多いようである。全国1万8千軒以上の銭湯を網羅した大部の書籍なので編集・印刷時の校正が甘くなってしまったのであろうか。

1.4.3 1970年住宅地図
1969年名簿を入手するまで1970年頃の分布状況を把握するために代替的に用いた。住居表示実施後の刊行物ながら旧地番も併記されているので、1960年名簿と1980年名簿との照合や住居表示実施後の住所が分からない銭湯（1980年名簿以前に廃業したものなど）の位置の特定に役立つ。また、網羅的に調べることで組合非加盟の銭湯を発見できる可能性がある。地図上の銭湯には絵画的な煙突の記号が付されており、「ゼンリンの住宅地図」より探しやすいという利点もある。

しかし、以下のような理由で正確性・信頼性に少し難がある。

(1)昭和45年度版の刊行時期
各区版が逐次刊行されたらしく、最も早いのは台東区で昭和44年（1969年）7月1日発行、最も遅いのは千代田区で昭和45年（1970年）6月1日発行。実踏調査から編集・刊行まで時差があることも考えると、昭和45年度より1～2年前（1969年、1968年）の状況を反映しているといえる。

(2)更新漏れ
「毎年再調査新版発行」を謳い、現に各年版が発行されているものの、十分な実踏調査のうえで正確に内容が更新されているのか疑わしいところがある。別の資料によるとその時期にすでに存在している建物・施設等が記載されていなかったり、逆に消失しているはずのものがなお記載されていたりする。銭湯に限ってもそのような例がいくつもみられた。「公衆浴場基礎資料」（東京都）によると墨田区では1967年の1軒を最後に銭湯の新規開業はなく、隣接する「文花一丁目アパート」の建設（1967年）とともに開業した「文花浴場」（文花1-11-8）がその1軒と考えられる。ところが、1970年住宅地図の該当箇所に「文花浴場」は記載されておらず、空き地のままである。また、世田谷区では、1966年以降、銭湯の新規開業はないのに、1970年住宅地図に「給田湯」（給田3-1-28）は見当たらず、『全航空住宅地図帳　昭和48年度版』でようやく記載される。いずれも実踏調査から刊行までの時差というには遅すぎる更新である。このほか、「第二石原浴場」（杉並区宮前4-6-13）、「協進浴場」（北区桐ヶ丘2-16-17）、葛飾区や江戸川区で1960年代後半に開業したいくつかの銭湯でも同様の更新漏れが確認された。この点、「ゼンリンの住宅地図」は建物・施設等の経時的変化をかなりの精度で反映しており、住宅地図市場を制覇したのも肯ける。

新規開業の更新漏れとは逆に、1970年の時点では廃業しているにもかかわらず地図上にそのまま記載されていることも多い。例えば、「公衆浴場基礎資料」によると1970年末の時点で千代田区の銭湯数は24軒であるのに対し、1970年住宅地図には32軒が記載されており、誤差は8軒となる。同区では1969年に3軒、1970年に5軒の銭湯が廃業しており、これらが地図上に反映されなかったのであろう。統計数値からはどの銭湯が何年に廃業したか分からない以上、「公衆浴場基礎資料」との誤差を確認するにとどめるほかない。もっとも、廃業後も銭湯の建物が残存している場合、営業しているのか否かかを調査員が目視で判定するのは困難だろうから、これは1970年住宅地図に固有の問題ではない。

(3)屋号の誤記
表記の揺れ、単なる誤記といったものからなぜこのような表記になったのか理解に苦しむものまで、組合名簿の屋号と1970年住宅地図上の表記が食い違う例が多数みられる。

（2023年2月6日現在、執筆途中）
Nos remerciements à I.J.